グローバルな競争の激化、テクノロジー進化のスピードの加速等、経営環境の変化に対応することが持続的な競争優位を勝ち得る上での必須条件になっている現在、その環境の変化をつぶさに見極め、組織や事業を牽引するリーダーの存在は企業にとっての死活問題になりつつあります。

そのため、昨今では多くの企業で次世代リーダーの選抜型育成が進められ、それは人事課題にとどまらず、重要な経営課題の一つとして捉えられてきています。

今回は、昨今そのニーズが高まりつつある「次世代リーダー選抜型研修」の現状を、株式会社産労総合研究所が調査した「2016年 教育研修費用の実態調査」のデータから見ていきたいと思います。

2016年調査では、選抜型リーダー育成制度を導入している企業は全体の38.2％にのぼり、導入を予定・検討している企業も含めると、51.5％と半数以上の企業がリーダー育成に着手している結果がでています。

もちろん企業規模によってバラつきはあるものの、200人以下の企業体でも約25％が導入していうという結果が示す通り、もはや企業の次世代リーダー育成は待ったなしの状況だといえるでしょう。

では、どのような社員が「次世代リーダー候補」として選定されているのでしょうか？2012年と2016年の調査を比較してみたところ、年齢や役職をベースに候補者選定をしていた割合はそれほど変わりませんが、「人事・業績評価で一定レベル以上の評価を受けた者」が38.3％から66.3％と＋28ポイントも伸長しています。

いわゆる、年齢や役職に捉われない、確かな実績を残してきたものを次世代リーダーとして抜擢する風潮がより一層強まってきているとも読み取れます。

調査資料の中では、次世代リーダー選抜研修はその候補者人選の難しさや能力開発にかかるコストや工数の負担など、まだ多くの課題があることも語られていますが、企業の競争力維持・向上のためには、次世代リーダー育成はなくてはならないものになっているのは間違いなさそうです。

シンクプラス・ビジネスアカデミーでは、意識面・スキル面の両面からアプローチした次世代リーダー層研修にも対応しております。是非ともご検討ください。

出典：株式会社産労総合研究所

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